金投資で資産運用

金投資で資産運用

金の価格が高値となっている今、
金の投資に興味を持つ方が増えています。
資産運用としての金投資について考えてみましょう

2011年9月/記

gold


金価格のが高値をつけております。歴史的な高値だということで金への投資が何かと話題に上る昨今です。
金投資について考えてみましょう。

金自体の価格が零になることはまずないでしょう。
金投資が安全だと言われているのは、その点でありましょう。

しかし金投資には配当がつきません。金利もありません。
利益は金の値上がりを待つということになります。

それ故、メインの資産運用とはならないのでしょう。
他の資産運用(例えば株や債券)が値下がりしたときの対策としてとらえておくのも良いかもしれません。

今このような状況ですから金投資が魅力に見えますが
経済が回復し金利が上がる状況となれば、投資家は株や債券にその資金を移す可能性はありましょう。
となれば、金は値下がりという局面になるやも知れません。

つまり
金投資には価格変動リスクが伴います。
破綻リスクはありませんが、一般に金利が上昇傾向となりますと、
資金は株や債券に移動しやすいものです。
安全資産と言われますが、
このような場合の売り圧力に留意する必要があります。

金は無価値とはなりませんが、値下がりのリスクを承知して運用せねばなりません


金はどこで売り買いする?



大手の地金商が加盟している「財団法人 日本金地金流通協会」があります。
この日本金地金流通協会の会員企業であることを基準に選ぶ方法があります。
日本金地金流通協会のホームページには登録店舗一覧が載っていますので、urlを下に掲げておきます。
財団法人日本金地金流通協会
http://www.jgma.or.jp/
同 正会員/登録店一覧
http://www.jgma.or.jp/information/entry00.html

銀行等金融機関の本支店でも取り扱っているのを、ご存知でしたか。
例 三井住友銀行
http://www.smbc.co.jp/kojin/sonota/kin/baibai/index.html

例 みちのく銀行
http://www.michinokubank.co.jp/general/unyou/kane_baibai/

インターネットでも金取引ができます
例 田中金属工業 G&Pプランナー
http://gold.tanaka.co.jp/commodity/shohin/gp1.html
例 三菱商事「GP@積立くん」
http://www.gold.mitsubishi.co.jp/gp/gp00.html

総合商社と金地金商社
例 三菱商事 
http://www.gold.mitsubishi.co.jp/
例 徳力本店
http://www.tokuriki-kanda.co.jp/goldEtc/

例 石福金属興業
http://www.ishifuku.co.jp/market/index.html


鉱山関連会社で金の売買
例 三菱マテリアル
http://www.mmc.co.jp/gold/

例 住友金属鉱山
http://www.sumitomo-gold.com/index.html




金投資の種類


純金積立
毎月積み立てたお金が一定の額になりましたら、
金の現物を購入します。
金地金、金貨、金宝飾品、現金等で受けとることが出来ます。
業者が介在するわけですから、業者の経営破綻などもあり得ることです。
会費、あるいは手数料などが別途必要な場合もあります。

金地金
金地金(バー)は金延べ板(金地金)を売買します。通常は5g〜1kg程度から選べます。
500g未満では、"バーチャージ"がかかることが多いようです。

地金型金貨 
外国の造幣局が発行する金貨の売り買いです。ウィーンハーモニー(オーストリア)や、メープルリーフ(カナダ)などの投資用の地金型金貨がデザインの上からも人気があるようです。通常、選べるのは1/10〜1トロイオンス(1troy ounce=31.103 476 8g)
地方銀行、地金商、コインショップなどの取扱機関で、数万円から購入可能です。
金貨には記念金貨と地金型金貨の2種がありますが、記念金貨は価格が固定しています。
地金型金貨はプレミアム部分が極力抑えられ、値動きは、金地金と同じく金価格に連動しています。
金ETF
金ETF(Exchange Traded Fund=金価格連動型投資信託)は株式のように有価証券化されており、証券会社で売買できます。利回りはありません。現在(2011年9月)証券取引所上場しているのは5つ。
売買手数料がかかります。購入額に応じて金地金を保管する仕組みですから、縦しんば取扱会社が破綻しても保護されることになっています。